障がい特性①　～自身の特性の把握～

障害のある方が一般企業に就職する際、それぞれの障がい特性に応じた課題や配慮もでてきます。それらは当事者や就職する勤務先、双方で理解が必要となってきます。

自身の障がい特性を理解して就職活動をすることでミスマッチを防ぎ、雇い入れる企業はその特性を把握したうえで環境を整備することで、継続雇用に繋げることが可能となります。

障がい特性に関するこちらの記事では、2回に分けて「自身の特性の把握（当事者向け）」と「障がい特性と雇用における配慮（企業向け）」について取り上げていきたいと思います。

今回は、障がい特性を把握することについて見ていきます。

障がい特性とは何？

「特性」は障がいの有無に関わらず、それぞれの得意・不得意に伴う個人差です。特性を理解していないことで、就職後にうまく対応できずに退職に至ってしまうケースも多く見られます。

「障がい」はその障がい種別や程度、症状によって様々です。おかれている環境や体調によっても困っていることが異なるので、同じ障がいであっても求めているものは必ずしも同じというわけではありません。

自身の特徴や障がいの特性を理解することで、調子が悪くなった際には病院受診したり、体調を整えるためのスケジュール調整をしたりすることで、回復に向けたアプローチをすることも可能です。さらに周辺や職場に対してどう伝えればいいのか、配慮に対する要請もスムーズにすることができるでしょう。

離職率に関する課題

沖縄県内の民間企業における雇用障害者数、実雇用率は年々上がってきています。しかし、障害のある方の就労において、職場定着率の低さ（離職率が高い）という点は大きな課題と言えます。

その離職率が高くなる要因の1つに、「障がいとの向き合い方」が上げられます。

障がいを開示する必要はあるの？

障がいのある方全員が、必ずしも障害者枠を受けるべきというわけではありません。一般就労をする際に、「一般雇用」「障がい者雇用」どちらも選択可能です。

一般雇用の場合、就職先に障がいを開示する「オープン」、障がいを非開示にする「クローズ」どちらでも可能ですが、障がい者雇用の場合は障がいを開示することになります。

障がいへの配慮を受けながら無理なく働きたいという方は、「障がい者雇用」を選択するとよいでしょう。しかし、「障がい者雇用」とひとくちに言っても、実際の働き方は務める勤務先によって様々です。

特性把握のポイント

自身がどのような障害であるのか。得意なことから考える仕事に活かせる強み。不得意なことから考える具体的な苦手。その苦手の原因に関して、どうすることで対処が可能となるのか。どのような支援や配慮を必要とするのかを、考えることが大切です。

それによって応募する職種を決めたり、情報を勤務先に開示することで、合理的配慮を受けやすくなることが特性把握のメリットと言えるでしょう。

支援機関による客観的評価

自身の障がい特性を把握することが難しい場合、第三者である支援機関に客観的に評価してもらうことも可能です。能力や状況に応じた適切な職場研究を行い、特性把握や自身のコントロール方法などに関して訓練を行います。

このように自分にあったお仕事を見つけるためのアプローチを支援してもらうことも、自身を把握する方法の1つです。

就労パスポートの活用

「障がいのあるご本人自身の障害への理解」と「雇用する企業側の理解」を促す要因となるよう、得意な作業や職場での留意点などを記した「就労パスポート」があります。

雇い入れる企業・事業主や就労支援にあたる福祉事業所が、障がいのある方一人ひとりの情報を共有することで、当事者の望む配慮とのミスマッチを防ぐことを目的としています

「職務経験」「コミュニケーションの特徴」「体調管理と希望する働き方」「作業遂行面の特徴」に分けられた記入項目があり、それぞれの選択肢の中からあてはまるものを探したり、自由記述も可能です。

【就労パスポートの説明やダウンロード】～厚生労働省HP～

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/shougaishakoyou/06d_00003.html

まとめ

視覚障がい、聴覚障がい、肢体不自由、内部障がい、精神障がい、知的障がい、発達障がいなど、障がいには多くの種類があります。それに加えて、それぞれの性格や生活環境等によっても1人ひとり異なります。

その特性・特徴を踏まえて、自身への客観的理解によって職種や働き方の選択、就職後のコミュニケーションにおいても必要な配慮や支援を検討しましょう。